資源の出し方

週1回、回収します。回収する曜日は資源回収場所・ごみ集積所の看板、または『資源とごみの出し方・収集曜日』をご覧ください。
「古紙」「びん・缶」「ペットボトル」は品目ごとに別々の車両で回収しているため、それぞれ回収時間が異なります。例えば、ペットボトルが資源回収場所・ごみ集積所に出ていても、古紙はすでに回収済みの場合があります。資源・ごみは収集日当日の朝、8時までに出してください。
資源は次のとおり分けて出してください。

品目	出し方	資源として回収できないもの
古紙（新聞、雑誌類・雑がみ、段ボール、紙パック）	新聞、雑誌類・雑がみ、段ボール、紙パックにそれぞれ分類し、ひもで束ねて出してください。	防水加工された紙（紙コップ、紙製のカップ、麺容器、油紙、ロウ紙など）金箔・銀箔・アルミ・ビニールでコーティングされた段ボールや紙感熱紙、カーボン・ノーカーボン紙(宅配便複写伝票など）、感光紙、写真、写真プリント用紙、昇華転写紙（アイロンプリント用紙など）油のついた紙、水に濡れた紙、ティッシュペーパー、香りのついた紙(石鹸や線香の包み紙など）上記のものは燃やすごみとして出してください。
	新聞新聞とチラシを一緒に出してください。
	雑誌類雑誌本カタログノート教科書など
	雑がみはがきお菓子の箱包装紙ラップの芯封筒（窓開き封筒など、紙以外の素材が付いている場合は取り除いてください）など ※雑がみは紙袋に入れて出すこともできます。『古紙と一緒に回収される雑がみとは？』のページもご覧ください。
	段ボール必ずたたんで、できる限りひもで束ねて出してください。 ※粘着テープや宅配伝票、その他紙以外の素材は取り除いてください。
	紙パック洗って、乾かして、切って、束ねて出してください
びん（飲料用・ジャム用・栄養ドリンク用・酒類用・化粧品用・果実酒貯蔵用）	中をすすぎ水気を切り、黄色の「びん」のコンテナに入れてください。ふたやキャップは、材質に応じて燃やすごみ、燃やさないごみに分別して出してください。	マニュキュアのびん、油の付着したびんは、燃やさないごみです。
缶（アルミ・スチール・カセットボンベ・スプレー缶）	アルミ缶・スチール缶は中をすすぎ水気を切り、青色の「かん」のコンテナに入れてください。カセットボンベ・スプレー缶は、必ず使い切ってから穴を開けずにコンテナに入れてください。	油の付着した缶、ペンキ缶は燃やさないごみです。鍋・フライパンは燃やさないごみです。
ペットボトル	中をすすぎ水気を切り、キャップ、ラベルを外して「ペットボトル」のネット袋（緑または青色）またはコンテナ（緑色）に入れてください。できるだけ潰してください。	『プラ』と表示されているものは素材が異なりますので、資源になりません。

※ペットボトルのリサイクルについては、以下の動画をご覧ください。

『ペットボトルのリサイクル（外部サイトへリンク）』

※区が回収したペットボトルは、ペットボトルに再生しています。

※資源回収用のネットやコンテナの貸出しや交換については、清掃事務所へご連絡ください。
足立清掃事務所　03-3853-2141

※区では地域の町会、自治会で取り組んでいる『集団回収(古紙・びん・缶等)』を支援しています。また、ご家庭から出る資源については、『資源買取市』もご利用ください。

ページの先頭へ戻る

スプレー缶・カセットボンベの出し方

平成19年4月1日よりスプレー缶とカセットボンベを『資源』として回収しています。限りある資源の有効活用や清掃車両の火災防止に効果があります。皆様のご協力をお願いします。

完全に使い切って、キャップやボタンなどを取り外して資源の日に資源回収場所・ごみ集積所の青色の缶のコンテナへ出してください。

スプレー缶とは…
整髪料や殺虫剤、消臭剤などで、ガスの圧力によって内容物を霧状・泡状に噴射させる缶製品のことです。
カセットボンベとは…
卓上のカセットコンロ等で使用する使いきりタイプの小型ガスボンベのことです。
排出機能を活用してください
平成19年4月より、全てのエアゾール缶（小型缶などの一部を除く）に、缶の中のガスを簡単に抜くための機能（中身排出機能）が付いて販売されています。
機能が付いたものについては活用し、必ず中身を完全に排出してください。
清掃車両の火災事故が多発しています
足立区では燃やさないごみ収集時の清掃車両の火災が年10件程度発生しています。
スプレー缶やカセットボンベ、が燃やさないごみに入っていると、清掃車で収集する際に缶が圧縮されてガスが漏れ、金属の接触等により発生する火花に引火して、清掃車の中のごみが燃えるなどの火災事故につながります。
スプレー缶やカセットボンベは必ず使い切ってから「資源」としてお出しください。ライターの使いきりにもご協力をお願いします。
なお、足立区では平成23年度から新規車両を導入し、車両火災の防止を図っております。